「VIX指数が急上昇」というニュースを見かけたことはないでしょうか。VIXは「恐怖指数」とも呼ばれ、市場の不安感を数値化した指標です。本記事では、VIX指数の基本的な仕組みと活用方法を解説します。
VIX指数とは何か
VIX(Volatility Index)は、シカゴ・オプション取引所(Cboe)が算出・公表しているボラティリティ指数です。S&P500指数のオプション取引から算出される「インプライド・ボラティリティ(市場が織り込む将来の変動率)」の指標で、今後30日間の変動率の予想値を年率換算したものです。
正式名称はCboe Volatility Index。1993年に誕生し、現在では世界中の投資家・トレーダーが参照する代表的な市場センチメント指標のひとつとなっています。
なぜ「恐怖指数」と呼ばれるのか
市場参加者は、相場の先行きが不透明になったり急落リスクを感じると、オプションを使ったヘッジ(保険)を積極的に購入する傾向があります。このヘッジ需要が高まると、オプション価格が上昇し、VIXも上昇します。
反対に、市場が安定していて投資家の不安感が低い時期はオプションへのヘッジ需要が減少し、VIXは低下します。このメカニズムにより、VIXは市場参加者の「恐怖・不安感」の代理指標として機能することから、恐怖指数とも呼ばれます。
VIXの一般的な水準と解釈
VIXの水準には絶対的な基準はありませんが、代表例として以下のような解釈が広く使われています。
- •10〜15程度:非常に安定した相場環境。市場参加者の不安感が低い状態
- •15〜20程度:比較的穏やかな相場。通常の変動範囲内
- •20〜30程度:警戒水準。不確実性が増してきているサイン
- •30〜40程度:強い恐怖感。急落局面でよく観測される
- •40超:極度のパニック。リーマン危機(最大値80程度)・コロナショック(最大値85程度)で記録
Note
これらの数値はあくまで参考として広く用いられている目安です。市場環境や時代によって解釈は変わります。また、VIXが上昇したからといって必ず株価が下落するわけではありません。
VIXの歴史的な動き
VIXは過去の大きな危機時に急上昇してきた歴史があります。代表的な事例として、2008〜2009年のリーマン危機、2011年の欧州債務危機、2020年のコロナショックなどが挙げられます。いずれも短期間で急上昇し、その後徐々に低下するパターンを見せました。
一方で、2010年代中盤は低VIXの時代が続き、「ボラティリティが異常に低い状態」として話題になった時期もありました。VIXの「平均的な水準」は時代とともに変化します。
日本株向け:日経VI(日経ボラティリティ・インデックス)
VIXはS&P500(米国株)に特化した指標です。日本株市場向けには「日経VI(日経ボラティリティ・インデックス、^NKVI.OS)」という類似の指数があります。大阪取引所が算出しており、2003年から公表されています。Market Panic ScoreのJapanダッシュボードでは、この日経VIを使用しています。
VIXを見る際の注意点
- •VIXの上昇は「今すぐ買い」のシグナルではありません。恐怖感が高まってから、さらに株価が下落するケースも歴史的に多くあります
- •VIXはリアルタイムで変動しますが、オプション市場の需給にも影響されるため、純粋な「恐怖感」以外の要因が含まれることもあります
- •市場が急騰する場面でもVIXが一時的に上昇することがあります
- •VIXが低い状態(安心感が高い)が続いた後に急落が起きることもあります。低VIXは「安全」を意味しません
まとめ
VIX指数は、市場の恐怖感や不確実性を数値で把握するための補助ツールとして有用です。単独で投資判断の根拠にするのではなく、ドローダウンやRSIなど他の指標と組み合わせながら、市場全体の状況を理解する材料のひとつとして活用されることが多いです。
注意事項
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の取得を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴います。投資判断はご自身の責任において行ってください。